新型コロナで結婚式はどうする？いつ挙げるべき？
最近世界中で大騒ぎになっている新型コロナウィルス。
著名人の間でも感染が広がり、他人事ではなくなってきています。
特に、結婚式を控えた新郎新婦はとんでもない苦境に陥っています。結婚式は、閉鎖的な空間で人々が集まり会話や食事をする場ですので、中止や延期をするカップルも多いようです。また、決行する場合にも、欠席という選択肢を取るゲストが後を絶たず、大変な状態となっています。
そんな中、婚約してこれから式場を探して結婚式の準備を始めようと思っている方々に、新型コロナウィルスが流行する最中、どのような行動をとるべきか、結婚式はいつになれば挙げられるのか、今回のような不足の事態となった時に失敗しないよう予約する際に気を付けるべき点などについて、考察も交えて解説していきます。
新型コロナウィルスはいつ終息する？結婚式はいつ挙げられる？
2019年末に中国の武漢市で感染が認められた新型コロナウィルス感染症（COVID-19）。
瞬く間に世界中に広がり、アジアのみならずヨーロッパでもアメリカでも大変な騒ぎとなっています。
刻々と変化する新型コロナウィルスによる社会（2020年4月1日最新情報）
武漢市でコロナウィルスの感染が確認されてから僅か3ヵ月余りの期間に、社会の様子は大きく変わりました。
日本では外出自粛や、トイレットペーパーなどの買い溜め自粛、転売禁止などの措置が取られるところで留まっていますが、イタリアやスペインなどのヨーロッパ諸国では外出禁止となり、また、感染者は少ないものの医療体制が整っていないインドでも外出禁止令が出されました。
2020年4月1日は、日本国内で最多となる266人の感染が認められ、世界各国で下記の通り大勢の方が新型コロナウィルスに感染しています。
アメリカ 16万人以上／死者3,000人弱
イタリア 10万5千人以上／死者1万人以上
スペイン 10万人以上／死者1万人弱
中国 8万人以上／3,000人以上
世界中で見ると、感染者は60万人を超え、死者は3万人を超えています。
状況は刻々と変化し、特に日本ではここ数日のうちに感染者数が急増しており、政府の対応に注目が集まっています。
収束の目途はどの国を見ても、まったく立っておらず、逆に医療崩壊が叫ばれ、世界は今まさに未曽有の危機に瀕しています。
結婚式はいつ挙げられるのか
外出自粛や、人の集まる場を設けないこと、イベントの開催の中止など、様々な活動の制限によって、結婚式がダイレクトに被害を受けています。
新型コロナウィルス終息の目途が立っていない以上、結婚式はいつ挙げられるのか、という疑問に明確な答えはありません。
南アジアなどの温暖多湿な地域でも感染が見られることから、春になり、夏になり・・・と季節が変わってもコロナウィルスが終息する見込みは無いのです。
専門家によっては数ヵ月、別の専門家によっては数年、終息するまでに時間がかかるという意見が出ており、見解が人によって違うことからも、コロナウィルスがいつ収束するのか、結婚式はいつできるようになるのか、全く分からないのです。
中にはこういった朗報もありますので、ご参考までに。
「安倍晋三首相は3月28日、首相官邸で記者会見し、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）治療薬の有力候補として注目されている「アビガン」（一般名：ファビピラビル）について「正式承認に向け治験プロセスを開始する」と表明した。」
（参照元：日本医事新報社より 2020-03-30）
中止や欠席が相次ぐ結婚式
コロナウィルスで大騒ぎする中、結婚式の中止を余儀なくされる新郎新婦が後を絶ちません。また、結婚式は決行したものの、欠席が相次いでしまったというケースも多いようです。
中止したくてもできない新郎新婦の事情
コロナウィルスの影響による自粛ムードの最中、結婚式を強行する新郎新婦が理解できない、などというツイートがちらほら見受けられますが、新郎新婦にも事情があります。
それが、キャンセル料です。
自己都合でキャンセルする場合は、通常キャンセル料が発生します。値段の決め方は式場によって様々で、全額というところもあれば、キャンセルした時期によっては半額となるケースもあります。
ただ、ほとんどの場合は式まで2週間を切っていればキャンセル料が全額かかってしまいます。
結婚式は一般的に、ゲストの人数にもよりますが、300万円ほどかかると言われています。
この高額の結婚式費用を、新郎新婦は結婚式前に式場に支払うのが一般的です。
そして、ゲストからのご祝儀を受け取って、最終的な持ち出し金額が数十万程度になる、というイメージになります。もちろん、この金額は人によって様々です。
これが、直前でキャンセルとなり、キャンセル料として全額支払うことになると、300万円を支払い、ご祝儀はもらえません。
一時的に借金をしてお金を前借し、結婚式費用を支払い、ご祝儀から返済するという人もいる中で、300万円の出費は「痛い」どころの騒ぎではないわけです。
欠席という選択肢を選んだゲスト
結婚式を自己都合で直前に欠席する場合、通常は「お詫び」の気持ちも少し込めて「お祝い」としてご祝儀だけを後日、あるいは前もって渡します。
しかし、今回のコロナウィルスは自己都合ではないという意見のゲストも沢山います。
たしかに、自己都合ではないかもしれません。自粛しなければならないから、コロナウィルスのせいだから、ということで、ご祝儀を渡さずに「欠席」するゲストもいることでしょう。
小さなお子さんがいたり、妊娠中だったり、高齢のご両親と同居していたり、様々な事情によって本人は出席したくても欠席せざるを得ないということもあるでしょう。
本当ならば、キャンセル料をとられてしまう新郎新婦を慮り、ご祝儀だけでも渡してほしいところですが、この判断も人によって様々となってしまうのが現状です。
結婚式の費用とご祝儀のバランスが崩壊
キャンセル料を取られてしまう新郎新婦と、欠席してご祝儀も渡さないゲスト、この2つの要因により、結婚式を中止にしても、決行しても、結婚式費用とご祝儀のバランスが崩壊し、新郎新婦が悲鳴を上げています。
コロナウィルスのここまでの流行は、数ヵ月前までは誰にも予想できませんでしたが、このような不足の事態はいつ起きてもおかしくないのです。
新型コロナウィルスでは結婚式保険がおりない！？
さて、新型コロナウィルスで結婚式ができなくなった場合、本人たちの個人的な自己都合ではないんだから、保険が適用されるんじゃないの？と思う方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、残念ながら新型コロナウィルスは、結婚式保険の対象外なのです。
結婚式保険とは
結婚式保険とは、なんらかの「やむを得ない事情」で結婚式が決行できなくなってしまった時に、結婚式費用を全額肩代わりしてくれる保険です。
10万円から20万円ほどの保険料で入ることができて、ほとんどの式場で加入を勧められます。
でもコロナウィルスで保険適用外になるぐらいなら、入っても意味ないんじゃないの？
と思った方、結婚式保険には入った方が良いです。
次の項目で解説する、保険の対象となる「やむを得ない事情」をご覧いただければ、この保険の必要性が分かるはずです。
結婚式保険がおりる対象
結婚式保険がおりる事情は簡単に、下記のいずれかに当てはまるものになります。
1.新郎新婦本人、両親、兄妹、子の死亡
2.新郎新婦本人、両親、子の怪我や病気による7日以上の継続入院
3.結婚式当日に新郎新婦本人が入院中、あるいは医師から自宅待機指示
4.火災・破裂・爆発・風災・雪災・地震・噴火・津波により、新郎新婦のいずれかの住居が半壊以上、もしくは家財に100万円以上の損害が生じた場合
1は縁起でもないので考えたくない事ですし、4はそうそう起こるものではありませんが、2と3は十分起こり得ることです。
特に3に関しては、インフルエンザがその対象となります。新郎新婦のどちらかがインフルエンザになってしまった場合、当然結婚式はできませんが、その際には結婚式費用を全額肩代わりしてもらえます。
新型コロナウィルスの対応
新型コロナウィルスも、上記の条件の「3」に当てはまれば当然保険の対象となります。
つまり、新郎新婦のどちらかが新型コロナウィルスに感染した場合です。
しかし、新郎新婦が感染せず、あくまでも「自粛」や「予防」のためにキャンセルする場合には、結婚式保険の対象外となってしまうのです。
項目に「疫病による緊急事態宣言が発令された場合」などというものが入っていれば、対象になるのですが、おそらく前例がないのでしょう。
今回の騒動を経て、もしかしたら保険の内容も見直されるかもしれません。
これから結婚式に向けて準備をはじめる方へ
今まさに婚約中で、これから結婚式の準備を始めようと思っている方は、いつ新型コロナウィルスが終息するのか全く分からない中、結婚式に向けて準備を始めて良いものかどうか迷われているのではないでしょうか。
通常結婚式の準備にはどのくらいの期間が必要か
通常、結婚式の準備には3,4ヵ月ほど必要と言われています。
また、人気の式場で結婚式を挙げたい場合や、どうしてもこの日でなければならないといった日付限定で式場を探される場合は、挙式予定日の1年以上前から予約するために式場探しをしなければなりません。
予約するのがどれだけ早くても、具体的な結婚式の準備は3,4ヵ月前から始まります。
衣装（ウェディングドレスやタキシード、和装なら白無垢など）を選び、ゲストを決めて、招待状を送り、料理のメニューを決め、演出を決め・・・といった内容で準備を進めていきます。
1年先のことは分からない・・・
かなり前もって会場を押さえる新郎新婦が多い中、コロナウィルスの爆発的流行によって、1年先のことが全く分からなくなってしまいました。
夏になれば収束して、秋や冬にはすっかり元通りになっているかもしれません。
夏になっても収束せず、来年の春ごろにようやく落ち着くかもしれません。
夏に一旦収束し、秋ごろから再び流行しだすかもしれません。
1年先、いや、数ヵ月、数週間先のころすら、予想できないのです。
そんな中、数ヵ月先のことを予約しなければならない結婚式は、正直、判断に迷うところがあるかと思われます。
人気の会場を押さえたいから、今のうちに早めに予約してしまいたいから・・・という理由で「とりあえず」会場を予約する場合は、キャンセル料のシステムを必ず確認するようにしましょう。
多くの会場で1年、あるいは半年を切るとキャンセル料が発生します。
もし、挙式希望日まで半年を切っているようでしたら、慌てて予約せずに、コロナウィルスの動向を見守り、収束の目途が立ってから行動した方がかしこいでしょう。
ウェディングフェアに行きたくても行けない
飲食店やテーマパークが次々に営業中止となっている中、ウェディングフェアなどはどうなっているのでしょうか。
実施を取りやめている会場もあれば、実施している会場もあります。
実施している会場に行きたくても、やはり感染が怖くて行けないというフラストレーションを抱える新郎新婦の方もいらっしゃるでしょう。
そんな時は、ウェディングフェアの内容や、フェアを実施していない会場については公式サイトなどで情報を収集し、オンライン上で式場探しをしてみてください。
コロナウィルスが落ち着いたころに、ある程度オンライン上でしぼった式場候補のフェアに参加することで、無駄な労力を使わずにスムーズに式場を決めることができるようになります。
予約が取れなくなる心配
ウェディングフェアに行ったり、ウェディングサロンに行ったりして、早く予約しないと、希望の日に会場が取れないのではないだろうか、と焦る方もいらっしゃるでしょう。
でも、状況は皆同じです。
結婚式の準備を始めたいけれど、コロナウィルスのせいで思うように行動できていない新郎新婦がたくさんいるということを忘れないでください。
やきもきしているのは、あなただけではないのです。
結婚式の会場は全国に多数ありますし、「直前割」という言葉があるくらいですので、挙式までに時間がなくても、必ず「ここだ！」という会場と巡り合えるはずです。
今は、ゲストに誰を呼ぶか、どんな衣装で、どんな挙式スタイルで、式を挙げたいか、メニューはどうするか、演出は、など、お二人で相談できる内容を相談し、楽しく結婚式のイメージを膨らませる時間に当ててみてはいかがでしょうか。
結婚式の申し込み時に確認すべきこと
さて、コロナウィルスが収束してきて、あるいは収束の目途が立って、いよいよ結婚式の申し込みができるようになった時、考えたいことがあります。
それは、また同じような不測の事態に巻き込まれるかもしれない、ということです。
実際のところ、仮に夏頃に一旦コロナウィルスが収束したとしても、冬になったら再び復活してしまう可能性があることは十分に考えられます。
それだけでなく、地震や台風の多い日本で暮らす以上、自然災害に見舞われるリスクも常に考えておきたいものです。
自然災害にせよ、コロナウィルスのような病気にせよ、不足の事態に巻き込まれた際に、結婚式で失敗しないために確認しておきたいポイントをまとめました。
キャンセル料について
結婚式場に申し込んでから、キャンセルとなってしまった場合に、いつから、どのくらいのキャンセル料が発生するのか、またその条件など、確認しましょう。
通常、結婚式に申し込みをする際には、申込金を支払います。
この申込金は、基本的には返金されないところが多いようですが、これにプラスで「見積もり額の〇％」がキャンセル時期によってキャンセル料として請求されます。
この時期とパーセンテージは、式場によって異なりますので、申し込み前に必ず確認するようにしましょう。
延期について
今回のコロナウィルスのように、外的な要因で結婚式が挙げられなくなってしまった際には、中止ではなく「延期」という措置を取ることもできます。
この延期について、条件と費用を確認しておきましょう。
式場で事情が認められれば、キャンセル料などはかからずに、そのまま延期させてくれるケースも多く、今回のコロナ騒動でも「中止」ではなく「延期」とするカップルも多くいるようです。
ただ、式場によっては延期対応を実施していないところもありますし、実施している会場でも、延期となった場合には半年以上先になってしまう事が多いため、その点は注意しましょう。
結婚式保険について
結婚式に申し込む際には、通常、結婚式保険への加入を勧められます。
現在、日本の結婚式業界では、複数の保険会社が結婚式保険（ブライダル保険）を実施しています。保険料も、内容も、会社によって微妙に異なりますが、多くの場合、結婚式場と提携しているため、結婚式場指定の結婚式保険に加入することとなります。
この結婚式保険の内容も、しっかりと確認しましょう。
どのようなケースが保険の対象となるのかチェックして、不明点や不安に思ったことは式場スタッフに質問してみましょう。
支払いやブライダルローンなどについて
結婚式費用の支払いについてもチェックしておきましょう。
ほとんどの結婚式場が、結婚式の費用を「前納」としています。つまり、先払いです。
一時的に高額の出費となるため、ブライダルローンや、ブライダルキャッシングを勧めてくる式場もあります。ローンやキャッシングを考えているカップルは、その内容についてもしっかりと確認しておきましょう。
ゲストが直前に欠席するという連絡を送ってきた際には、いつまでだったらゲスト1人分の費用をカットしてもらえるかも、確認しましょう。
また、今婚、スマ婚、楽婚、ゼロ婚など、いわゆる「格安結婚式」と呼ばれる結婚プロデュース会社で結婚式をおこなう場合は、そのほとんどが「後払い」となります。
この場合は、ご祝儀や会費をもらってからの支払いとなりますので、借金をする必要もなく、安心です。
不測の事態でも安心の格安結婚式
今はコロナウィルスの流行が世界中を騒がせていますが、2011年には東日本大震災が起こり、この時も多くの結婚式が中止や延期となりました。
このように不測の事態に見舞われる可能性は、いつも私たちのすぐ傍に転がっているのです。
そんな中で、少しでも結婚式の失敗やリスクを減らしたいという方におすすめなのが格安結婚式です。
スマ婚、楽婚、今婚、ゼロ婚など、いわゆる「ご祝儀で結婚式ができる」「従来の結婚式の3分の2ぐらいの費用で結婚式ができる」「後払いでOK」といった、格安で結婚式ができるサービスを「格安結婚式」と呼びますが、これらの結婚サービスはリスクヘッジという意味でも非常に有効なのです。
後払いでもキャンセル料は発生するけれど・・・
格安結婚式のメリットのひとつに「後払い」というものがあります。
貯金がなくても、貯蓄が少なくても、ご祝儀や会費を受け取ってから結婚式の費用を支払えるため、ローンやキャッシングの必要がなく、安心して結婚式当日を迎えられます。
しかし、後払いといえど、自己都合でキャンセルする場合には当然キャンセル料が発生します。
ただ、格安結婚式でも結婚式保険（ブライダル保険）への加入をしておけば、条件に当てはまった場合には結婚式の費用を全て肩代わりしてくれますし、今回のコロナウィルスのような不測の事態には、サービスや会場が独自に判断して対応するため、場合によっては中止する際のキャンセル料に配慮が得られることもあります。
そもそもの出費額を抑えられる
キャンセル料が発生してしまうのは、それまでの準備にかかる費用を思えば当然のことです。その点は普通の結婚式会場と同じですが、格安結婚式には、なんといっても「そもそもの出費が少ない」というメリットがあります。
一般的な結婚式場で300万円かかるところ、格安結婚式では180万で済めば、それだけ「万一の事態」となってしまった時の損害も抑えられるということです。
仮に、今回のコロナウィルスの件で、式場が配慮して「キャンセル料は半額で良いです」となった際に、300万円だった場合はそれでも150万円はかかってしまいますが、180万円ならば100万を切って90万円で済みます。この差はとても大きいです。
延期になった時に会場変更も視野に入れられる
格安結婚式サービスの特徴のひとつに「たくさんの会場と提携している」という点が挙げられます。
何らかの事情で結婚式が挙式予定日に挙げられなくなってしまった場合にも、提携会場の多い格安結婚サービスであれば、同じ会場で延期する他に、別の会場で延期するという選択肢もあるのです。
会場によって費用が異なる場合は差額分が追加されますが、大きな出費を伴わずに、希望する挙式日に延期できる可能性が高くなるという意味で、格安結婚式サービスは非常におすすめです。
まとめ
コロナウィルスに伴う結婚式のあれこれをまとめてみましたが、これから結婚式の準備を始める皆さまが、少しでも安心して結婚式の準備に取り掛かれるよう、お役に立てれば幸いです。
一刻も早いコロナウィルスの終息を願うとともに、皆さまの健康と安全をお祈り申し上げます。